「freee」は、個人事業主および法人にサービスを提供しています。プランがいくつかありますが、果たしてどれを選ぶのが正解でしょうか。
プランの内容を紹介しながら、規模や業態に応じたおすすめプランについて解説します。
個人事業主と法人のfreeeのプランを解説
クラウド会計ソフト「freee」は、個人事業主と法人に対してサービスを提供しています。
今回のコラムでは、最初に個人事業主のプランの種類と料金を、その後に法人プランの種類と金額について説明します。
個人事業主のプランは、大別すると「無料」と「有料」があります。
「無料」はお試し感覚で利用するもの。取引データの閲覧および収集が直近1カ月に登録したデータに限定されているほか、CSVデータの出力ができない、電話サポートが受けられないなどの機能制限があります。
次に「有料」プランを見てきましょう。「freee」は、「スターター」「スタンダード」「プレミアム」の3プランを設けています。
いずれの有料プランにおいても、最大1カ月間のお試し期間が設けられています。お試しを始めてから1カ月を過ぎると、無料プランに自動的に切り替わる仕組みとなっています。
基本料金は以下の通りです。いずれの有料プランにおいても、年払いの場合、2カ月分お得になります。そのため、少しでも経費を削減した場合、年払いを選ぶことをおすすめします。
【スターター】
月額払い 980円
年額払い 9800円
【スタンダード】
月額払い 1980円
年額払い 1万9800円
【プレミアム】
年額払い 3万9800円
※いずれも税抜き表示
個人事業主は「スタンダード」プランを活用する
個人事業主のプランは「スターター」もしくは「スタンダード」で十分でしょう。
「スターター」は個人事業主において必要不可欠である「所得税の確定申告書(第三表・第四表含む)」および「青色申告決算書」の2機能を使うことができます。
大半の個人事業主は「スターター」でよさそうですが、消費税申告が必要な場合、「スタンダード」の契約をおすすめします。「スタンダード」には「消費税申告」機能が標準装備されているからです。
「プレミアム」は、法人化を目標にクラウド会計ソフトを使って業務効率化を図りたい個人事業主向けのものです。「経費精算機能」や「電子帳簿保存機能」「部門階層・配賦計算」などの機能が備わっています。
さらに税務調査サポート補償もついています。万全の体制でビジネスを行いたい個人事業に向いているでしょう。
次に法人のプランについて紹介します。「freee」の法人向けプランは、個人事業主と同様に「無料」と「有料」があります。
「無料」は直近1カ月に登録した取引データしか編集できないなどの機能制限があります。
「有料」プランは、「ミニマム」「ベーシック」「プロフェッショナル」「エンタープライズ」の4つです。
基本料金は以下の通りです。個人事業主と同様、料金は月額または年額で支払う形になっています。年額払いにすると安くなります。
【ミニマム】
月額払い 2380円
年額払い 2万3760円(月あたり1980円)
【ベーシック】
月額払い 4780円
年額払い 4万7760円(月あたり3980円)
【プロフェッショナル】
月額払い 4万7760円
年額払い 47万7600円(月あたり3万9800円)
【エンタープライズ】
別途問い合わせが必要です
※税抜き表示
法人におすすめのプランは「ベーシック」
法人プランにおける主な違いは、「メンバー追加」と「機能」です。
クラウド会計ソフトはインストール型の会計ソフトと違い、メンバー数によって利用料金が異なります。
「ミニマム」「ベーシック」は3人まで無料、プロフェッショナルは10人まで無料です。「ミニマム」は4人目以降の追加は不可ですが、「ベーシック」および「プロフェッショナル」は別料金を支払えば可能となります。
例えば、経理担当者、代表取締役、取締役の3人しか使用しない場合は「メンバー追加」は不要となるわけです。クラウド会計ソフトにおいてはメンバー管理が重要になってきます。
法人におすすめしたいプランは「ベーシック」です。入出金管理などの基本的な記帳や債権債務管理、決算報告書の作成が可能なほか、経費精算や請求書、レポート機能も使えるからです。
ある程度の規模で管理会計を導入したい場合は「プロフェッショナル」を使いましょう。予実管理や資金繰り、プロジェクト会計も行えるのが特徴です。
「スタンダード」および「プロフェッショナル」はチャットやメール、電話によるサポートを標準装備しています。「ミニマム」はチャットとメールだけなので、注意しましょう。
クラウド会計ソフトはビジネスの規模や業態によってプランを使い分けていくとよいでしょう。自社に適したプランを選択するためには、無料プランで試してみるほか、クラウド会計ソフトに詳しい会計士や税理士に尋ねるとよいでしょう。
【免責事項】
・当サイトに掲載された情報については、充分な注意を払っておりますが、その内容の正確性等に対して、一切保障するものではありません。
・当サイトに掲載されている情報の全部又は一部を予告なく変更する場合がございます。
・当サイトの利用で起きた、いかなる結果について、一切責任を負わないものとします。