「MFクラウド」の特徴は、会計、確定申告、経費精算など、機能別にサービスを提供している点です。もし、複数の機能の利用を想定しているなら「バリューパック」をおすすめします。「MFクラウド」におけるプランの内容や料金などについて解説します。

MFクラウドも個人事業主と法人にサービスを提供

会計ソフト「MFクラウド」は、個人事業主と法人にサービスを提供しています。それぞれ異なるプランを設けているので、詳しく見ていきましょう。

 

まず個人事業主のプランからです。

 

個人事業主は、確定申告においてクラウド会計ソフトを利用するとよいでしょう。「MFクラウド確定申告」のプランは「無料」と「有料」の2つに大別できます。

「無料」で使えるのは「フリープラン」です。

 

「MFクラウド」も、2大会計ソフトとして知られる「freee」と同様、無料の場合、機能制限があります。仕訳の件数が年間50件までと少ないですが、業態によってはこれで十分な個人事業主もいるでしょう。無料でクラウド会計ソフトの利便性を享受できるなら、検討してみるのもよいでしょう。

 

「有料」プランでは、「ベーシックプラン」と「ベーシックプラン(あんしん電話サポート付き)」の2つがあります。

 

「ベーシックプラン」では、仕訳件数は無制限となるほか、メールやチャットによりサポートを利用することができます。

 

料金は以下の通りです。月額プランと年額プランがあるので注意しましょう。「ベーシックプラン」の場合、年額プランにすると、月額プランより800円お得になります。なお、有料プランにおいては30日間無料期間があります。

 

【ベーシックプラン】

月額プラン 800円

年額プラン 8800円

 

【ベーシックプラン(あんしん電話サポート付き)】

年額プランのみ 1万7200円

 

※税抜き表示

 

「無料」「有料」問わず、スマートフォンアプリで使えることも特徴と言えるでしょう。請求書や経費精算などを使用したい場合は、別途契約する必要があります。

 

法人はベーシックプランがおすすめ

次に法人向けプランです。ここでは「MFクラウド会計」のみの利用に限ったことを想定して説明します。

 

法人プランにも「無料」と「有料」プランがあります。

 

「無料」プランは「フリープラン」となっており、仕訳件数は年間50件までに限られます。法人の場合、これでは不足する企業が多いのではないでしょうか。

 

「有料」プランは「ライトプラン」「ベーシックプラン」の2つです。それぞれの利用料金は以下の通りで月額プランと年額プランがあります。これらの有料プランは「フリープラン」と異なり、仕訳件数が無制限となります。

 

【ライトプラン】

月額プラン 1980円

年額プラン 2万1780円

 

【ベーシックプラン】

月額プラン 2980円

年額プラン 3万2780円

 

「ライトプラン」と「ベーシックプラン」の違いで重要なのは、登録可能な部門数です。

 

「ライトプラン」は2部門ですが、「ベーシックプラン」は無制限となっています。このことを鑑みると「ライトプラン」は従業員5人未満の企業に向いていると言えるでしょう。代表が経理を兼任するなど、規模が小さく創業してそれほど時間がたっていない、また部門がない会社に向いています。

 

ある程度成長した企業は「ベーシックプラン」を使いましょう。具体的に言えば、従業員5人以上の中小企業です。経理担当者を配置して、しっかりと会計をやっていこうとする企業に利用価値の高いプランでしょう。

 

なお、「無料」「有料」問わず、プランに登録すると30日間無料で使用することができます。

 

最もお得でおすすめのプランはバリューパック

「MFクラウド」の特徴は、確定申告、会計、給与、請求書作成、経費精算など、機能別にサービスを提供している点です。もし、これらすべてを利用した場合は「バリューパック」を検討しましょう。

 

「バリューパック」の料金は法人の場合は月額3900円から、個人事業主の場合は2900円からとなっており、利用人数によって段階的に変動する料金体系となっています。

 

利用人数は「1~5人」「6~10人」「11~50人」「51人以上」の4種類。個人事業主の場合は「1~5人」で十分だと思われるので月額2900円から活用できます。

 

法人の料金体系は以下の通りです。

 

・「1~5人」月額3900円

・「6~10人」月額9800円

・「11~50人」月額9800円+人数による従量課金 月額800円×11人目以降の人数

・「51人以上」別途見積もり

 

どのプランを使うかは、企業の考え方や働き方により異なるかと思います。

 

例えば、外出先でも経費精算ができるようにしたい場合は、多少費用がかさんでも「11~50人」を選ぶことはあり得ます。つまり、現状に応じて適切な選択をする必要があるということです。

 

料金の高低のみにとらわれることなく、「クラウド会計ソフトで何を実現したいのか」を見定めたうえで選ぶことをおすすめします。

 

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