流動比率を補完する当座比率

先日ご紹介した流動比率を補完する指標として当座比率という指標があります。

今回は当座比率の内容について記載します。

当座比率とは当座資産を流動負債で割ることで求めます。

流動資産の中でもより早く容易に現金化が可能な当座資産と流動負債を比較することで、流動比率より厳密に企業の短期的な支払能力をみることが出来ます。

当座資産とは

流動資産は当座資産、棚卸資産、その他の流動資産に区分することが出来ます。

当座資産は現金・預金、受取手形、売掛金、短期売買目的の有価証券といった短期間で容易に現金化することができる資産が該当します。

棚卸資産もいずれは現金化することが出来ますが、当座資産ほど短期間で容易に現金化出来るわけではありませんので当座資産には該当しません。

通常の営業活動の過程にあるそれぞれの負債と1年以内に支払い義務のある負債を言います。

通常の営業活動の過程にあるそれぞれの負債とは、買掛金や支払手形が該当します。

1年以内に支払い義務のある負債の例としては、1年以内に返済が必要な借入金が該当します。

100%以上が望ましいといわれています。

会社の貸借対照表から当座資産の合計と、流動負債の合計を抽出し、当座資産を流動負債で割ることで算出できます。

例えば以下の流動資産と流動負債をもつ会社の当座比率を算出するには、

現預金1,000、売掛金500、商品600、当座資産合計1,500（商品は当座資産には該当しないので除外します）
買掛金300、短期借入金1,200、流動負債合計1,500

1,500（当座資産）÷1,500（流動負債）＝100%（当座比率）

となります。

例えば棚卸資産が売れ残りにより大きく増加した場合や、不動産を棚卸資産として保有している場合は短期間に現金化するのは難しいと言えます。
しかし流動比率は棚卸資産も支払い財源に含めているため、流動比率が増加し短期の支払い能力が十分あるようにみえてしまいます。

そこで当座比率と合わせて使用することで、本当に短期の支払能力があるのかをみることが出来ます。

例えば、流動比率は非常に高いが、当座比率を算出してみると100%を大幅に下回っているという場合は単に在庫が増加しているだけで本当の短期的な支払能力は高くないということが出来ます。
※流動比率

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